法律上では、5つの離婚理由が定められています(民法770条1項)。
その中でもっともあいまいな離婚原因が、この「その他婚姻を継続し難い重大な事由」です。

その他婚姻を継続し難い重大な事由とは

この離婚原因は、婚姻関係が破綻して、婚姻の本質である相互の協力や扶助に基づいた生活の回復の見込みがないことを意味します。
一般的な感覚では、配偶者の片方が離婚したいという意思を1年くらい変えなければ、夫婦関係が回復する見込みがないと言えるかもしれません。しかし、裁判所が離婚の判断をするということは、その人の人生に他人が口を挟むことになるため、厳格に判断がされています。

婚姻関係が破綻しているかどうかは、当事者の態度、年齢、婚姻継続の意思、健康状態、経済状況などのさまざまな事情を考慮して判断されます。特に、別居期間がどのくらいかということが重要になります。個別の事情によるので一概にはいえませんが、別居期間が3、4年経過している場合には婚姻関係の破綻が認められることが多いようです。

当事者から主張される具体的な破綻の理由

当事者から主張される具体的な破綻の理由としては、配偶者からの暴力・虐待、賭け事、飲酒癖、重度の病気、宗教活動、浪費、多額の借金、勤労意欲の欠如、生活能力の欠如、犯罪行為、性的異常、親族との不和などが挙げられます。

最も多く主張される理由

最も多く主張される理由は、性格の不一致です。ただし、性格が異なっても双方の努力によって関係修復が可能と考えられる可能性があるため、性格の不一致によって生じている支障を具体的に主張することが必要になります。