配偶者が浮気をしているかもという疑いがある場合、その真相を突き止めたくなってしまいます。
しかし、自分で浮気調査をすることにはリスクがありますので、注意が必要です。
これから解説するリスクを踏まえた上で、調査の方法について考えてみてください。
浮気調査がバレる
かなりの労力と時間が必要になる
犯罪になってしまう可能性がある
浮気調査がバレるリスク
自分で浮気調査を行う場合、「浮気調査をしていることが相手にバレてしまうリスク」が考えられます。
相手にばれてしまうと、相手は警戒して行動するようになります。例えば、携帯電話を手放さないようになったり、浮気を長期間行わないといった行動をとります。
そうなってしまうと、調査会社（探偵事務所）に依頼したとしても、浮気をしている証拠を掴むことが難しいような状況を作ってしまうことになります。
また、浮気調査がばれることで、相手が「信頼していないのか。」と怒ってしまい、場合によっては完全に信頼関係が破錠してしまう恐れがあります。
その結果、こちらが離婚を希望していなくても、相手が離婚を望むようになってしまうこともあります。そして、離婚の際にも、浮気の証拠が十分でないと、相手の浮気が原因で離婚になってしまうにも関わらずそれが証明できないことになり、悔やんでも悔やみきれないような状況になってしまうことがあります。
このようなことから、もしご自身で浮気調査をするのであれば、相手にバレてしまうということが絶対ないよう注意しながら行動しなければなりません。
かなりの労力と時間が必要になる
自分で浮気調査をする場合、かなりの労力と時間を使うことになります。
証拠を得るまで何度も相手のスマホやカーナビの履歴を確認したり、場合によっては自ら尾行することもあると思います。
その間、常に浮気調査がばれないように細心の注意を払わなければならず、かなり神経を使います。
その上、相手が浮気をするとわかっているようなときにも、普通に接しなければなりません。
このような状況に一人で耐えなければならない期間が続くと、労力や時間を取られるというだけでなく、精神的にもかなり疲弊してしまいます。
ご相談に来られた方で、このような状況に耐えた結果、短期間に５キロ以上体重が減ってしまったという方もいらっしゃいました。
精神的な不調を抱えるようになってしまうと、回復に時間がかかってしまうこともあります。
一人で頑張りすぎないように気を付けましょう。
犯罪になってしまう可能性がある
自分で浮気調査をする際、調査の内容によっては犯罪や不法行為をしてしまう可能性があります。
不正アクセス禁止法違反
住居侵入罪
プライバシーの侵害（GPSやボイスレコーダーを使う行為）
不正アクセス禁止法は、アクセス権限のないコンピューターネットワークに侵入してパスワードを不正取得すること等を禁止している法律です。
自分で浮気調査をする場合、不正アクセス禁止法に触れる可能性がある行為として考えられる例は、以下の通りです。
LINEのメッセージをダウンロードする
facebookのIDを利用しアクセスする
パソコンでメールの履歴を確認する
住居侵入罪(不法侵入)は、分かりやすく説明すると「正当な理由がなく、人の住居等に侵入すること」をいいます。
交際相手の家に押し入ったり、別居中に無断で自宅に入ると、この住居侵入罪に該当してしまう可能性があります。
プライバシー侵害は、夫婦の共有財産とは言えないものにGPSをつけて個人情報を取得する場合等にこれに該当してしまう可能性があります。
これらのリスクを踏まえたうえで、自分で浮気調査をするべきかどうか考えてみてください。
検討の結果、調査会社に調査を依頼する場合には、弁護士に相談した上で調査会社の紹介を受けると、連携もスムーズにしてもらえて負担が少なくなるでしょう。
